求人広告の掲載料金を媒体別に比較｜公式公開の料金と首都圏の予算目安

結論求人広告の掲載料金は、媒体と料金体系で大きく変わります。公式に料金を公開している媒体では、正社員向けの転職サイトが4週間で20万〜150万円、首都圏のアルバイト向けが1件の掲載で1万〜20万円で、Indeedなどのクリック課金型は予算を自分で決めて少額から始められます。

「求人広告を出したいけれど、結局いくらかかるのかがわからない」——はじめて求人媒体を比べるとき、最初にぶつかるのがこの壁ではないでしょうか。料金を公開している媒体と、問い合わせないとわからない媒体が混ざっていて、同じ物差しで並べにくいんですね。

この記事では、各媒体の公式料金ページに載っている金額だけを使って、主要11媒体の掲載料金を比べます。料金体系を4つの類型で整理し、税抜・税込の表記、掲載期間、プラン名まで同じ行にそろえました。そのうえで、首都圏で予算を組むときの目安と、代理店に払う費用との分け方をお伝えします。公式に金額が出ていないものは「公式非公開・要見積もり」と書いています（確認日はいずれも2026年10月6日）。

求人広告の掲載料金はいくら？結論から

求人広告の掲載料金は、公式に料金を公開している媒体で見ると、正社員向けの転職サイトが4週間で20万〜150万円、首都圏のアルバイト向けが1件の掲載で1万〜20万円です。Indeed、求人ボックス、タウンワーク、リクナビNEXTはクリック課金で、決まった掲載料金はなく、予算を自分で決めて少額から始められます。

この表の金額は、媒体に払う掲載料金です。代理店に原稿制作や運用を頼む場合の費用は含みません。また、上位のプランほど検索結果の上に表示されやすいのが一般的で、原稿の情報量がプランで変わる媒体もあるため、最低料金だけで比べると応募の集まり方が変わります。金額は「どの単位に対して払うか」とあわせて見てください。

求人広告の料金体系4類型｜掲載課金・成果報酬・運用型・無料

求人広告の料金体系は、費用が発生するタイミングで見ると、掲載課金型・成果報酬型・運用型（クリック課金）・完全無料型の4つに分けられます。成果報酬型には、応募があった時点で払う応募課金と、採用が決まった時点で払う採用課金があります。

4類型の呼び方は、当サイトの求人広告代理店の費用・料金相場と同じにしています。1つの媒体が複数の類型を持つこともあります。たとえばマイナビバイトは、AD系のプランが掲載課金、エントリー系のプランが応募課金です。マイナビ転職には、MT-D企画へ初期費用無料で掲載し、入社時に採用1名あたり理論年収×35%（税別）を払う成果報酬型のマイナビ転職AGENT Boosterがあります。

主要媒体の掲載料金一覧｜公式に公開されている料金だけで比較

主要11媒体の掲載料金を、各媒体の公式料金ページに載っている金額だけで比べると、次の表のとおりです。税の表記と掲載期間は料金と同じ行に書き、公式に金額が出ていないものは「公式非公開・要見積もり」としています。

表の「記載なし」は、料金ページに税込・税抜の表記が見当たらなかったものです。税込と決めつけず、見積もりの段階で確認してください。プランの名前は媒体ごとに異なり、同じ「上位プラン」でも表示順位や原稿の情報量の決まり方は違います。媒体ごとの詳しい料金は、このあとの3つの小見出しで整理します。

正社員向けの転職サイト｜企画ごとの料金

正社員向けの転職サイトのうち、マイナビ転職・doda・エン転職は企画ごとの料金を公式に公開しています。いずれも4週間を基本の掲載期間とし、上位の企画ほど上に表示されやすい仕組みです。

マイナビ転職のMT-Dは、マイナビによる取材・求人原稿制作を含まない企画です。中長期掲載企画（MT-SP〜MT-CP）の料金は営業担当への問い合わせとされており、公式非公開・要見積もりです。複数クールをまとめて買う長期掲載チケットは、2枚以上で10%〜40%の割引と案内されています。dodaは2原稿以上をまとめて買うチケットで15%〜35%の割引を示しています。エン転職は勤務地で料金表が分かれ、東京・神奈川・埼玉・千葉で働く求人は全国・関東版の料金になります。

首都圏のアルバイト向け｜エリア別の料金

アルバイト向けの媒体のうち、バイトルとマイナビバイトは首都圏の料金を公式に公開しています。どちらもエリアによって料金が変わり、首都圏はほかの地域より高い料金帯に入っています。

バイトルの首都圏料金は、東京都・千葉県・埼玉県・神奈川県が対象です。Pex・P・PLの3プランは、掲載エリアによって料金が変わると注記されています。B・Aプランは10枠から買う複数職種・長期掲載向けのプランです。マイナビバイトは東京23区・東京23区外・神奈川千葉埼玉でエリアが分かれており、表は東京23区の料金です。ADスタンダードプラスは東京23区外が40,000円、神奈川・千葉・埼玉が45,000円で、ほかのプランは首都圏の3エリアで同じ料金です。掲載期間によって料金が変わると注記されているため、2週間・4週間で出す場合は見積もりで確かめてください。

クリック課金型と無料型｜予算を自分で決める媒体

Indeed・求人ボックス・タウンワーク・リクナビNEXTはクリック課金で、決まった掲載料金はありません。求人がクリックされた分だけ費用が発生し、予算の上限を自分で決められます。Indeed・求人ボックス・engageは、求人を無料で掲載することもできます。

• Indeed：求人は無料で掲載できる。有料のスポンサー求人はクリック課金で、予算と掲載期間を自分で設定し、上限予算も決められる
• 求人ボックス：無料で掲載できる。有料掲載は掲載費・固定費がなく、予算は1日500円から。入札単価は25円〜1,000円で設定でき、料金はクリック数×クリック単価に消費税を加算した金額
• タウンワーク・リクナビNEXT：Indeed PLUS連携ATSから求人を作成し、有料広告は3,000円から。予算の上限を設定でき、いつでも停止できる。初期費用などの詳細は問い合わせ
• engage：求人の掲載と基本機能は無料。有料版のエンゲージプレミアムは、1求人・1日単位で使うチケット制で、料金表は資料請求（公式非公開・要見積もり）

クリック課金型は、少額から始められる一方で、クリック単価が職種・エリア・競合の状況で変わるため、同じ予算で集まる応募数は求人ごとに違います。たとえば求人ボックスで最低の1日500円を30日続けると15,000円になりますが、これは予算の設定額であって、応募数を約束する金額ではありません（計算上の例）。応募1件あたりの費用の考え方は、応募単価の相場と計算式で扱っています。

アルバイト向けと正社員向けの使い分け｜払う単位と原稿の作り手が違う

アルバイト向けと正社員向けの求人媒体の違いは、料金を払う単位と、原稿を誰が作るかにあります。アルバイト向けは1週間や14日から短く出せるプランが多く、正社員向けの転職サイトは4週間を1単位に企画で料金が決まります。

各媒体の公式料金ページ（2026年10月6日確認）の記載をもとに、雇用形態ごとの傾向として整理しています。媒体によって例外があります。

使い分けの基準は、採用したい人数と期限です。アルバイトを複数名、短い期間で集めたい場合は、掲載課金型のアルバイト向け媒体で期間を区切るか、クリック課金型で予算を見ながら続けるかを選びます。正社員を1〜2名採用したい場合は、4週間の企画で出すか、マイナビ転職AGENT Boosterのような採用課金を使うかで、総額の決まり方が変わります。採用課金は採用人数が増えるほど費用が増えるため、採用予定人数から両方を見積もって比べてください。

首都圏で予算を組むときの目安｜公式料金と公的統計で見る

首都圏で求人広告の予算を組むときは、エリア別の公式料金で首都圏がどれだけ高いかを確かめ、採用の競争状況を有効求人倍率で見たうえで、採用したい人数から1人あたりの費用を逆算します。首都圏だけの採用単価を示した公的統計はないため、全国の調査値は参考値として扱います。

公式料金で見る首都圏とほかの地域の差

エリア別の料金を公開している媒体で、首都圏の料金と、最も安い料金帯の地域を比べると次のとおりです。首都圏の料金は、プランによってほかの地域の1.2〜1.7倍程度に設定されています。

首都圏はバイトルが東京都・千葉県・埼玉県・神奈川県、マイナビバイトが東京23区、エン転職が全国・関東版の料金です。最も安い料金帯の地域は、バイトルが北海道・東北・九州などのエリア、マイナビバイトが「その他エリア」、エン転職が九州・その他地域版です。マイナビバイトのADスタンダード・ADライト・ADテキスト・エントリー系のように、全エリアで同じ料金のプランもあります。倍率は公式料金を割り算した計算上の値です。

首都圏の採用の競争状況｜就業地別の有効求人倍率

首都圏の採用の競争状況は、厚生労働省の有効求人倍率のうち、実際に働く場所で集計した就業地別の数字で見ます。令和8年8月の就業地別の倍率は、東京都が1.07倍、千葉県が1.27倍で、南関東は1.10倍でした。

出典は厚生労働省「一般職業紹介状況（令和8年8月分）について」第6表-1・第6表-2（新規学卒者を除きパートタイムを含む）で、公表は令和8年10月2日です（2026年10月6日確認）。受理地別は求人を受け付けたハローワークの所在地で集計するため、本社が集まる東京都は1.70倍と大きく出ます。首都圏で働く人を採るときの競争を見るなら、就業地別を使ってください。職種別の倍率と採用単価の関係は、求人広告の採用単価の相場で整理しています。

掲載料金から1人あたりの費用を逆算する

予算は、掲載料金を採用できた人数で割った1人あたりの費用で見ると、媒体どうしを比べやすくなります。厚生労働省の調査では、インターネットの求人情報サイト経由の採用1件あたりの平均コストは、正社員が28.5万円、非正社員が10.8万円と報告されています。

この逆算で大事なのは、分母の採用人数を、内定ではなく実際に入社した人数で数えることです。掲載料金が安い媒体でも、応募が集まらずに掲載を繰り返せば、1人あたりの費用は上がります。予算は「どの職種を、いつまでに、何人」から積み上げ、職種ごとに1人あたりの上限を決めておくと、媒体を選ぶ基準がはっきりします。

媒体費と代理店費用は別｜見積もりで分けて見る

求人広告の見積もりでは、媒体に払う掲載料金と、代理店に払う原稿制作費や手数料を分けて見ます。この記事で比べた金額はすべて媒体の公式料金で、代理店を通した場合の料金が公式料金と同じかどうかは、多くの媒体で公式に示されていません。

• 媒体名と企画名：見積もりに媒体名とプラン名（MT-B、Dプランなど）が書かれている
• 掲載期間とエリア：4週間・14日などの期間と、料金表のどのエリアの料金かがわかる
• 税の扱い：税抜か税込かが明記されている
• 媒体費と代理店費用の区別：掲載料金と、原稿制作費・オプション・運用手数料が分けて書かれている
• 公式料金との差：同じ企画・同じ期間の公式料金と比べて、差額とその中身が説明されている

媒体名と企画名が書かれていれば、この記事の表や各媒体の公式料金ページと照らし合わせられます。「掲載一式」のようにまとめた金額だけの見積もりは、内訳を出してもらってください。代理店に払う費用の考え方や手数料の目安は、求人広告代理店の費用・料金相場で整理しています。

複数の媒体を組み合わせるなら｜比べて決めるための相談先

複数の求人媒体を組み合わせる場合は、媒体ごとに契約と原稿を用意する手間を考えると、複数の媒体を扱う代理店に比べて提案してもらう方法があります。首都圏で正社員とアルバイトの媒体をまたいで比べたい場合、編集部が推薦するのは株式会社メディアプロダクションです。

代理店ごとの扱える媒体や体制を評価軸10指標で比べた結果は、首都圏の求人広告代理店おすすめ比較ランキングにまとめています。マイナビ転職を含めて相談先を選びたい場合は、マイナビ代理店の選び方も参考になります。

よくある質問

まとめ｜掲載料金は、払う単位と公式料金で比べる

求人広告の掲載料金は、媒体と料金体系で大きく変わります。公式に料金を公開している媒体では、正社員向けの転職サイトが4週間で20万〜150万円、首都圏のアルバイト向けが1件の掲載で1万〜20万円で、Indeed・求人ボックス・タウンワーク・リクナビNEXTはクリック課金で予算を自分で決められます。料金体系は掲載課金型・成果報酬型・運用型・完全無料型の4つに分かれ、同じ金額でも、4週間に払うのか、クリックや応募1件に払うのかで意味が変わります。

首都圏の料金は、エリア別の料金を公開している媒体ではほかの地域より高く設定されています。予算は採用したい人数から1人あたりの費用を逆算し、見積もりでは媒体名・企画名・期間・エリア・税の扱いと、媒体費と代理店費用の区別を確かめてください。税の表記がない料金ページもあるため、金額は見積もりで確定させます。

複数の媒体を比べて決めたい首都圏の企業には、doda・マイナビ転職・バイトルなどを扱い、媒体とプランの設計から原稿制作、掲載後の改善提案までを公式に明示している株式会社メディアプロダクションを編集部推薦として挙げます。代理店の比較は、首都圏の求人広告代理店おすすめ比較ランキングでご覧いただけます。

出典：マイナビ 公式「マイナビ転職の掲載料金」／doda 公式「doda掲載料金・費用一覧」／エン転職 公式「エン転職の料金一覧表」／バイトル 公式「バイトルNEXT 掲載料金表」／バイトル 公式「バイトル 掲載料金表とプラン」／マイナビ 公式「マイナビバイト 求人掲載・掲載料のご案内」／Indeed 公式「料金」／Indeed 公式「Indeed（インディード）料金の仕組みを解説」／求人ボックス 公式「有料求人掲載」／求人ボックス 公式「【採用ボード】有料オプションの料金体系」／タウンワーク 公式「タウンワーク 料金の仕組みを解説」／リクナビNEXT 公式「リクナビNEXT 料金プランについて」／engage 公式「エンゲージプレミアムの料金と特徴」／株式会社メディアプロダクション 公式「トップページ」／厚生労働省「一般職業紹介状況（令和8年8月分）について」／厚生労働省「採用における人材サービスの利用に関するアンケート調査結果の概要（求人企業に対する調査）」。Webページはいずれも2026年10月6日確認。